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2008年12月22日 (月)

無駄話<家電の値段>

 ボーナスが出ると普通なら歳末は、家電製品・PCなどの買い替えが多い時期でしょうが、今年は不況不景気で先の見通しも立たず、買い替えを先延ばしにする家庭も多いようです。
 
それだけに量販家電店の売り込みは激しく、チラシがこれでもかと言うほど配られてきます。チラシを見ていつも思うのですが大方の家電製品が値段を見て比較したり予算を立てようと思ってもチラシの表示価額では実際買える値段が分りません。店頭に行って買う気を見せてせい一杯値切ってみないと値段は分らず、それから他店に行くわけにもいかず他店と比較が出来ないので困ります。

 またメーカーのホームページで機能を調べて値段の比較をしようと思っても、「値段 オープン価額」と表示されており比較は出来ず予算を立てることも出来ません。量販家電店に値段を問い合わせても、実売価額は言ってくれず言ってくれる値段は店により差が大きく、規模の大きい店が安いとも限らずつかみどころがありません。

 もう一つ不思議なことはネット販売家電の値段の安さです。数万円の品物でも量販家電店より1万円以上安いものがあります。私も10月に4世代目のビデオカメラを買ったのですが、まあまあの値段で買えるなら近くの家電店で実物を確かめてからと思ったのですが、電話で聞いた値段とネット販売の値段はあまりに開きが大きく、それがまた疑心暗鬼で、インチキでないのか、型番が同じでも安売り仕様の品物でないのか不安を抱きながらも、大手のネット会社の仲介なので注文してみたところ、すぐに受付・在庫状態・発送予定・発送と逐一報告メールが届き、正規の品物が送られてきて安堵したものの、その安さの謎は解けません。

 ネットで買ったビデオカメラ
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 そうすると個人の販売店より量販店、量販店よりネット販売と値段の差が大きく開くのがメーカーの決める定価がなくて「オープン価額」ということでしょうか、消費者にとってはどこでも同じ値段で、できれば近くの個人電器屋さんで駆け引きなしに買える値段であって欲しいものです。

 「オープン価額」などという制度がなぜできたのでしょう、通常、業界ではメーカー希望小売価額を「標準価額」として使っていますが、実際のところ価額はメーカー、流通業者、消費者との関係で決まります。だが場合によっては、価額は当初のメーカー希望小売価額「標準価額」と、実際に店頭で売られる際の価額が大きく離れてしまうことが起こり、それが定着してしまうと「標準価額」の概念事態がはなから消費者に信頼されなくなってしまいます。

 そのため昭和45年(1970年)に公正取引委員会が実態を調査した結果、店頭で一定以上の値引き販売がされているときは、メーカー希望小売価額を撤廃、是正することを決定しました、これが今でいう「オープン価額」のはじまりだそうです。

 ということは「オープン価額」とは、小売価額は販売店の裁量にまかされているということで、となると買う消費者の裁量も大きく作用するということになり、徹底調査、値切り上手、駆け引き上手は安く買えるということであり、家電製品を買うのはなかなかテクニックを要し難しいですが、腕次第で得をするということになります。

         「だれかに教えたくなる雑学700」より



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